発症してからではもう遅い！

風評対策をご自身の体に置き換えてイメージしてみてください。

たとえば、皆さんが毎年受診している定期健診はすでにある病気を見つけることの他に、

これから発症するであろう病気のリスクを見つける効果もありますよね。

仮に「自分は”いま”健康だから、この先も健康だし、病気になってから対処すれば平気！健康診断なんて必要ないよ！」という人があなたの周りにいたとすれば、自信をもってその主張を支持できるでしょうか？

恐らく受診を勧める方が過半数以上を占めるのではないでしょうか。

しかしそれが企業規模となると、「この会社は”いま”風評被害が出ていないから、この先も出ないし、被害発生してから対処すれば平気！監視チェックなんて必要ないよ！」と考える人の割合の方が多くなります。

ですが実際にはネット上に投稿された1件の投稿から、採用率の激減・取引の打ち切りに繋がるケースも発生しています。

風評被害は見えないうちに蔓延するもの

過去に炎上被害としてニュースになっていたバイトテロを例に挙げると、

TwitterなどのSNSに投稿された就業先での悪質な行為を写した動画が瞬く間に拡散され、運営会社は大規模な売上損失を受け、対象の店舗は閉店にまで追い込まれた事例があります。

拡散力の強い媒体であれば、火種発生から炎上までに数時間もかかりません。

そして一度炎上すれば、沈静化には膨大な時間と労力を費やすことになります。

企業規模の大小に関わらず、いつ、どこで、どのように書かれるかわからないのが風評被害の恐ろしいところです。

口コミを投稿した人はわざわざ「貴社に関する口コミをこのサイトに書きましたよ！」とは教えてくれないので、企業について書き込まれていることを把握するということは、相当な労力を要することになります。

その口コミが出回ることにより企業の知らないところで、会社を避けて通るような人が増えてしまいます。

口コミを書いた人もそうですが、見た人もまた「口コミ見たから買うのやめたよ！」とは教えてくれないのです。

今からできることはあるの？

もしも今風評被害にお困りでないのなら、いまが対策の始め時です！

先述したように、企業にも定期健診が必要です。

風評対策の場合は、ネットパトロール（ネット監視）が定期健診にあたります。

有人監視では拾いきれないわずかな情報も、

監視システムを利用することで、もれなく拾い上げることが可能になります。

先ずはいま会社にどのような情報がネット上に拡がっているのか、そこから企業運営を妨げる要因はないか

被害発生前に知ることが最も重要な対策項目となります。

いまも、気付いていないところで悪評が広がり続けているかもしれませんよ。